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日本において不登校児童生徒数が減少しない要因に関する一考察と対策提言 : 児童生徒の欠席理由別及び累積欠席日数毎の対応ガイドライン案の提案
http://hdl.handle.net/10458/5253
http://hdl.handle.net/10458/5253902e8562-695f-4a98-8801-b775ad6236fd
| 名前 / ファイル | ライセンス | アクション |
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本文 (10.0 MB)
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| Item type | 学術雑誌論文 / Journal Article(1) | |||||
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| 公開日 | 2020-06-21 | |||||
| タイトル | ||||||
| タイトル | 日本において不登校児童生徒数が減少しない要因に関する一考察と対策提言 : 児童生徒の欠席理由別及び累積欠席日数毎の対応ガイドライン案の提案 | |||||
| 言語 | ja | |||||
| 言語 | ||||||
| 言語 | jpn | |||||
| キーワード | ||||||
| 言語 | ja | |||||
| 主題Scheme | Other | |||||
| キーワード | 不登校, 学校教育法施行令, 不登校への対応の在り方について, コンプライアンス, 累積欠席日数 | |||||
| 資源タイプ | ||||||
| 資源タイプ | journal article | |||||
| 著者 |
小野, 昌彦
× 小野, 昌彦 |
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| 抄録 | ||||||
| 内容記述タイプ | Abstract | |||||
| 内容記述 | 平成25（2013）年度の全国の不登校児童生徒数は,119,617人（前年度112,689人）,であり,在籍者数に占める割合は1.17%（前年度1.09%）であり前年比で増加となった。この日本の不登校対策の基本方針は,平成15（2003）年の文部科学省通知「不登校への対応の在り方について」に示されている。小野（2014）は.東大和市内全中学校新規不登校半減の実践を報告した。この小野（2014）等の実践知見から「不登校への対応の在り方について」を分析し,課題と今後の対策を検討した。検討の結果,「不登校への対応の在り方について」には,学校教育法施行令に示されている欠席理由別対応,累積欠席日数毎の対応に関する記述が欠如していた。そこで,全国の不登校減少の為には,欠席理由及び累積欠席日数毎の対応ガイドライン提示が必要であるとし,そのガイドライン案を提案した。 | |||||
| 書誌情報 |
スクール・コンプライアンス研究 巻 3, p. 56-67, 発行日 2015-03-01 |
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| 出版者 | ||||||
| 出版者 | 日本スクール・コンプライアンス学会 | |||||
| 著者版フラグ | ||||||
| 出版タイプ | VoR | |||||
